- 1 ライフウェーブ報酬激減は他人事ではない
- 2 ーそれでもまだネットワークを続けますか?ー
- 2.1 30秒セルフチェック
- 2.2 2025年10月、ライフウェーブの報酬プランが変更された
- 2.3 最初のプランは「タイトルがなくても売上があれば取れる」仕組みだった
- 2.4 2020年、タイトルごとの受取上限が設けられた
- 2.5 2025年の変更で「一本伸び」の人が報酬を取りにくくなった
- 2.6 月2万円が700円、月20万円が5,000円になったという声
- 2.7 上位者だけでなく、中間層や現場の報酬まで削られたのか
- 2.8 報酬プランを会社が一方的に変えることは法的に問題なのか
- 2.9 会社に事情があるなら、情報を公開して話し合うべきではないか
- 2.10 製品についても「医療機器」「論文がある」だけで判断しない
- 2.11 高額な自己投資を続ける前に、今あるビジネスへ使える力を身につける
- 2.12 なぜ会社は、売上を落としかねない変更をしたのか
- 2.13 外資系日本法人の「社長」に決定権があるとは限らない
- 2.14 それでも、その製品を自分のお金で買いますか
- 2.15 次のネットワークを探す前に、今ある経験をお金へ変える
- 2.16 ライフウェーブだけではなく、業界全体の問題として考えてほしい
- 2.17 まずは、今まで知らなかった考え方を知ってください
- 2.18 情報
ライフウェーブ報酬激減は他人事ではない
ーそれでもまだネットワークを続けますか?ー

ライフウェーブの報酬プラン変更後、現場で大きな変化が起きているという情報が、複数の筋から私のところへ入ってきました。

もちろん、この記事だけで個別の契約関係や会社の法的責任を断定することはできません。売上や報酬額についても、今回寄せられた情報をもとにした話であり、会社の公表資料によって確認できた数字ではありません。
\ まずは今の状態を確認 /
30秒セルフチェック
考え込まず、今の自分に当てはまるものを選んでください。
当てはまった数を確認してください
0〜1個:今すぐ結論を出す必要はありません。まず、変更内容と自分の利益を確認してみてください。
2〜3個:気合いで続ける前に、契約・収入・経費を一度分けて整理した方がよい状態です。
4〜5個:会社の判断が、あなたの生活へ強く影響している可能性があります。今の活動を続けながら、会社だけに依存しない選択肢も知ってください。
辞める・続けるを今すぐ決めるための診断ではありません。
今の状態を冷静に整理するためのチェックです。
\ チェックだけでは判断できない方へ /
もっと詳しく、今の状況を整理したい方へ
✓ 報酬が急に減り、この先が不安
✓ チームには本音を言いにくい
✓ 辞めたいわけではないが、別の収入源も考えたい
✓ 記事を全部読む前に、手っ取り早く状況を整理したい
そんな方は、LINEしてきてください。
辞めろとも、続けろとも言いません。
今の会社を辞めて、私のところへ来てくださいという話でもありません。
今の状況を聞いたうえで、確認した方がよい数字や契約、
これから考えられる選択肢を一緒に整理します。
今の活動を続けながら使える方法もあります。
まずは、知らなかった選択肢を知ってください。

無理な勧誘はしません。
今のネットワークビジネスを辞めることが前提ではありません。
それでも、もし今、

という状態なら、これは他人事ではありません。

私はネットワークビジネスを頭ごなしに否定したいわけではありません。今やっているビジネスを辞めて、私のところへ来いという話でもありません。
ただ、会社の判断一つで生活が大きく変わる仕組みにいるなら、まず何が起きているのかを知ってください。そして、今まで身につけてきた経験を、今のビジネスにも、別の収入にも活かせることを知ってください。
私は元マルチの帝王と呼ばれるところまで行き、今はIT企業を経営し、薬剤師としても情報を見ています。私自身、トップの立場にいながら報酬を半分にされた経験があります。
だからこそ、今回は寄せられた情報をもとに、何が変わったのか、そして私たちは何を考えなければならないのかを整理します。

この記事は、ライフウェーブを批判するためだけのものではありません。
会社側の主張や正式な資料が確認できていない情報は、
確認できていないものとして区別します。
そのうえで、報酬が減って困っている方や、将来が不安でもチームには言えない方が、感情だけで次を決めずに済むよう判断材料を整理します。
※本記事は動画内で語られた情報・経験・見解を整理したものです。個別の違法性、契約上の権利、製品の有効性を断定するものではありません。契約や法的対応は、契約書・会員規約・報酬プランの原文を確認し、必要に応じて弁護士や公的相談窓口へご確認ください。

2025年10月、ライフウェーブの報酬プランが変更された

今回聞いている話では、ライフウェーブでは2025年10月に報酬プランの変更がありました。
しかも、これは初めてではなく、2回目の大きな変更だといいます。
ライフウェーブにはグローバルの本社があり、日本ではライフウェーブジャパンとして運営されていると思います。外資系のネットワークビジネスでは、本社の決定が各国の現場へ大きく影響することがあります。
ここで私が最初に伝えたいのは、ネットワークビジネスをしている人の「生きる・生活する」という部分が、会社や誰かの決定に握られてしまう危険性です。

ネットワークビジネスでは「独立」「自由」とよく言います。
しかし、報酬プランを自分で決められない。契約を自分で守れない。会社の判断で収入が大きく変わる。場合によっては、資格停止や契約解除で収入そのものを失う。
それは本当に、自分で人生をコントロールできている状態でしょうか。
自分の生命や生活を維持するための収入を、誰かに握られている。私は、それを完全な独立とは思っていません。
最初のプランは「タイトルがなくても売上があれば取れる」仕組みだった
もともとの報酬プランは、ざっくり言えば「バイナリー」と呼ばれる形だったと聞いています。
バイナリーとは
バイナリーとは、組織を主に2系列に分け、左右のグループの売上やポイントなどをもとに報酬を計算する仕組みです。一般に、強い系列だけではなく、弱い系列とのバランスが報酬へ影響します。
最初の旧プランでは、タイトルがなくても、組織の売上が上がれば収入を取りやすい設計だったそうです。
そのため、始めたばかりの参加者でも収益を実感しやすかった。2018年頃から売上が大きく伸び始めた背景には、製品だけでなく、この分かりやすい報酬プランもあったのではないかと私は見ています。
ところが、売上と報酬が増えるにつれて、「キャップ調整」が多くなってきたといいます。
キャップ調整とは
報酬プランでは、「この条件を満たしたら何%を支払う」「このタイトルなら、ここまで支払う」といった規定が定められています。
その計算どおりに全員へ支払うと、会社が予定している還元率や支払限度を超えてしまうことがあります。その場合に報酬を一定割合で調整したり、上限を設けたりするのが、一般にキャップ調整と呼ばれるものです。
ただし、キャップがどの報酬に、どの条件で、どの程度かかるかは会社ごとに違います。
ですから、あなたの会社のコンペンセーションプラン、つまり報酬プランの正式な規定をきちんと見てください。
2020年、タイトルごとの受取上限が設けられた

寄せられた情報によると、2020年夏頃の最初の大きな改定では、タイトルに応じて受け取れる金額の上限が定められました。
例えば、マネージャーというタイトルであれば、1週間に受け取れるのは1,500ドルまで、というような形です。
それまでは、バイナリーの片側が大きく伸び、組織の下の方で売上が上がれば、上位のタイトルを十分に達成していなくても、弱い側の売上を基準に報酬が入る場合がありました。
しかし改定後は、上の根元部分で必要条件やタイトルをクリアしていなければ、受け取れる報酬に上限がかかるようになった、という説明です。

2025年の変更で「一本伸び」の人が報酬を取りにくくなった
そして2025年の変更では、バイナリーとユニレベルを組み合わせたハイブリッド型になり、「バイナリーバランス」と呼ばれる条件が加わったと聞いています。
ユニレベルとは
ユニレベルとは、自分から始まる紹介系列を階層ごとに見て、一定の条件に応じて各階層の売上から報酬を計算する仕組みです。
今回の話を簡単に整理すると、片方に大きく伸びているグループがあっても、もう片方の伸びていないグループで最低限必要なポイントを達成しなければ、大きい側の売上も報酬計算上十分に評価されない、という変更です。
旧プランでは、例えば一つの系列だけで2万ポイントを達成していれば売上条件を満たせたものが、新プランでは両側の条件を満たさなければ同じようにはカウントされない。

その結果、いわゆる「一本伸び」の人は、以前のように報酬を取れなくなったということです。
ネットワークビジネスでは、本来、一本だけが伸びても安定的に取れない仕組みは珍しくありません。新しい会社として日本へ上陸し、初期には参加者が取りやすい設計にしていたものを、後から一般的な条件へ近づけた可能性も考えられます。
しかし、現場で生活している人にとっては、「一般的かどうか」だけで済む話ではありません。
月2万円が700円、月20万円が5,000円になったという声
私が聞いた事例では、月に2万円ほど受け取っていた人が、変更後は700円ほどになったそうです。
また、月に20万円ほど取っていた人が、5,000円ほどになったという話も聞きました。
もちろん、これは個別に寄せられた事例であり、全会員に同じ変化が起きたと確認したものではありません。
ただ、この数字が事実なら、単なる「少しの減額」ではありません。
ネットワークビジネスには、必ずと言っていいほど活動経費がかかります。

私たちのようにインターネットを中心に事業をしている場合、仕組みによっては経費をかなり抑えられます。しかし、対面中心のネットワークビジネスでは、動けば動くほど経費が増えることがあります。

月2万円あれば、製品代の一部を賄い、「製品代が実質的に少し軽くなる」と感じていた人もいるはずです。それが700円ほどになれば、製品を買い続けることすら難しくなる人が出てきます。
現場からクレームや非難が出るのは、無理もないと思います。
上位者だけでなく、中間層や現場の報酬まで削られたのか

一般に、会社全体の報酬支払いが想定を超えた場合、まず高額報酬を得ている上位層へキャップをかける考え方があります。
私自身も、トップで儲かっていたときに報酬を半分にされた経験があります。
もちろん、半分にされて喜ぶ人はいません。ただ、「上位層が取りすぎているため、その分を下の人へ回す」「これから始める人が取りやすくなる」という説明と実態があるなら、まだ理解できる余地はあります。
ところが今回聞いている話では、上位だけではなく、月2万円や月20万円ほどの中間層、現場で頑張っている人まで大幅に悪くなっている。
「ここを減らす代わりに、別の報酬を増やします」という変更でもなく、良くなったのは会社の利益だけではないか、という声が出ています。
もし本当にそうなら、生活を報酬に頼っている人にとっては極めて深刻です。
報酬プランを会社が一方的に変えることは法的に問題なのか
動画では、私は「一方的な変更は法的問題になる可能性がある」と話しました。
ただし、ここは誤解のないように整理が必要です。
報酬プランの変更が直ちに違法になるかどうかは、会員と会社の契約関係、規約にある変更条項、事前説明、同意の有無、変更内容、不利益の程度、当事者間の力関係など、具体的な事情によって変わります。
まず確認すべきは契約と合意です
最初に提示された報酬条件は、そのビジネスへ参加するかどうかを決める重要な前提です。
途中で報酬プランそのものが変わり、これまで受け取れていた人が受け取れなくなれば、「最初に判断した前提が違う」と感じるのは当然です。
一方で、変更について十分な情報が公開され、当事者同士で話し合い、会員側も納得して合意しているなら、争いにならない場合もあります。
法律は、実際に争いが起きたときの判断基準になります。ですから「変更された」という事実だけで結論を出すのではなく、どのような説明と手続きがあったのかを確認する必要があります。
取適法・独占禁止法という論点
動画では当時の呼び方で「下請法」と話しましたが、2026年1月から同法は改正され、「取適法」と呼ばれています。
ただし、ネットワークビジネスの会員契約が、そのまま取適法の対象になるとは限りません。取適法には、委託内容、企業規模、従業員数などの適用条件があります。
もう一つ考えられるのが、独占禁止法上の「優越的地位の濫用」という論点です。
これは、取引上優越した立場にある事業者が、その立場を利用し、相手へ正常な商慣習に照らして不当に不利益を与える行為を問題にする考え方です。
ただし、これも会社の方が大きいというだけで自動的に成立するものではありません。取引への依存度、他の取引先へ変えられるか、変更による不利益、契約内容などを総合的に見る必要があります。
私が言いたいのは、「確実に違法だ」と決めつけることではありません。

外資系企業との契約で、裁判の場所が海外に指定されていることがある
外資系ネットワークビジネスの会員規約では、紛争が起きた場合の裁判地や準拠法として、本社のある国や州が書かれていることがあります。
日本の会員から見れば、「アメリカの指定された地域で争わなければならないのか」と不安になります。それを見ただけで諦めてしまう人もいるでしょう。
月100万円を受け取り、それで生活していた人が、資格停止や報酬変更で収入を失えば、まさに生活に関わります。しかし、会社へ異議を唱えれば契約を切られるのではないか、という恐怖があれば声を上げられません。
だからこそ、自分だけで「何もできない」と決めつけず、日本の法律家や公的相談窓口へ契約書を見せて確認することが大切です。
会社に事情があるなら、情報を公開して話し合うべきではないか
ビジネスですから、想定外のことは起こります。
会社を続けるために報酬プランを変えなければならないことも、絶対にないとは言いません。
しかし、その場合は、

を説明する必要があると私は思います。
会社が情報を公開し、「このままでは継続できないため、皆さんにも協力してほしい」と説明し、話し合いの上で納得を得るなら、受け止め方は変わります。
一方的に決められ、しかも上も下も悪くなったように見えるなら、「その利益はどこへ行くのか」と疑問を持つのは自然です。
製品についても「医療機器」「論文がある」だけで判断しない
ライフウェーブのパッチについては、「医療機器だから信頼できる」「学術論文が多数ある」と説明されることがあります。
しかし、「医療機器」という言葉だけで有効性の程度まで判断することはできません。医療機器には分類や規制上の区分があり、認められた用途や審査内容を個別に確認する必要があります。
論文も、数だけでは判断できません。
動画内で私は、以前およそ90件の文献を調べ、その中には掲載料を払うことで掲載されやすい、いわゆる「ハゲタカジャーナル」と疑われる媒体が多かったという見解を話しました。また、PubMedなどで確認できる文献は限られ、製品の効果を直接裏づける内容ばかりではなかったと述べました。
ハゲタカジャーナルとは
十分な査読、つまり専門家による内容の検証を行わず、掲載料を主な目的として論文を載せる学術誌を指す言葉です。
ただし、特定の雑誌や論文がそれに該当するかは、掲載誌、査読体制、研究デザイン、利益相反などを個別に確認しなければ断定できません。
現在PubMedでは、LifeWaveの名称を含む複数の研究報告を確認できます。そのため、「まともな論文はゼロ」「すべて嘘」と一括して断定するのも適切ではありません。
重要なのは、論文があるかないかの二択ではなく、

ここまで確認することです。

高額な自己投資を続ける前に、今あるビジネスへ使える力を身につける
起業塾やSNSコンサルへ何十万円、何百万円と使い、「自己投資だから」とさらにお金を出し続けている人もいます。
私は、もう自己投資という言葉で浪費を正当化しなくていいと思っています。
動画内で案内した学びの場では、4か月間に12回のレクチャーと個別コンサルを設け、授業、ネットワークビジネス、子育て、今抱えている悩みまで回数を制限せず相談できる形を紹介しました。料金は月2,500円で、毎月1万円分のプレゼントも案内しています。
リストに困らないための考え方、集客導線の作り方、今のあなたのビジネスへそのまま活かせるノウハウ、組織構築の基礎も学べる内容です。
また、Instagram運用、動画編集、コーチングなど、必要に応じた内容を学べるオンラインサロンも用意しています。
ここで大切なのは、ライフウェーブを辞めてこちらへ来てください、ということではありません。
今取り組んでいるビジネスがあるなら、
そこで使える力を増やせばいいのです。
なぜ会社は、売上を落としかねない変更をしたのか
ライフウェーブは、この10年ほどの日本のネットワークビジネス企業の中でも、急成長した会社の一つだと思います。10年余りで売上100億円規模へ到達したという話もあります。
パッチは「貼ればいい」という分かりやすさがあり、同じ見せ方をする有名企業が当時少なかったことも、広がった理由の一つかもしれません。報酬プランも、初期の参加者には魅力的に見えたのでしょう。
それなのに、なぜ売上を落としかねない変更をする必要があったのか。
一つは、アメリカ本社で決定権を持つCEOやオーナーが、日本や各国の現場で何が起きているのかを正確に把握していない可能性です。
組織では、自分の責任にされたくない人が、上へ都合のいい報告をすることがあります。「私が悪いのではなく、別の人が悪い」と報告が重なれば、最終決定者が実態を見誤ることもあります。
もう一つ、動画では、オーナー側が将来の縮小や売却を見越して利益回収を優先している可能性にも言及しました。
ただし、これはあくまで私が考えられるシナリオとして話したものであり、ライフウェーブの経営陣の意図や計画を確認した事実ではありません。「会社が逃げに入った」「終了に近い」と断定できる資料は確認できていません。
売上減少の正確な数字、利益率、原価、資金繰り、経営方針を判断するには、会社の決算資料や公式説明が必要です。
外資系日本法人の「社長」に決定権があるとは限らない
皆さんは、日本法人の社長なら大きな決定権を持っていると思うかもしれません。
しかし、外資系企業では、日本法人の代表やゼネラルマネージャーに見えても、本社の方針を実行する役割が中心で、報酬プランや予算について十分な決定権を持っていない場合があります。
肩書きは社長でも、日本企業でいう課長ほどの権限しかないように見えるケースを、私は実際に見てきました。
日本の現場が困っていても、本社から「利益をこれだけ残しなさい」と指示されれば、日本側だけでは動かせない。日本の責任者自身が困っている姿も見てきました。
今回の変更が世界共通なら、影響は日本だけではありません。
平均賃金が日本より低い国では、以前はコミッションで製品代を賄えていた人が、報酬減少によって製品を買えなくなることも考えられます。フィリピンなどでも現場が大変だという情報があると聞いています。
これも現時点で私が公式資料により確認した話ではありませんが、世界全体で同じことが起きているなら、会社への影響は小さくないでしょう。
それでも、その製品を自分のお金で買いますか
ここで、ライフウェーブをしている方へ一つ聞きたいことがあります。

もしコミッションが一円も入らなくても、その製品を自分のお金で買いますか。
私はメーカーも経営しています。ものづくりで大切なのは、報酬がついていなくても一般市場で競争力があり、お客様に買っていただけることです。
ネットワークビジネスでも、アフィリエイトでも同じです。
紹介報酬がなくても、それでも人へ勧めたいか。
お客様がその商品に出会ったとき、本当に感動できるか。
高い価格で自分で買い、使い続けたいと思えるか。
「貼ったら良くなった」という体験があっても、期待によって感じ方が変わるプラセボ効果の可能性を含め、客観的な情報と分けて考える必要があります。
自分の体験を否定する必要はありません。しかし、体験談だけで他人にも同じ効果があると決めつけないことです。
次のネットワークを探す前に、今ある経験をお金へ変える
ライフウェーブで生計を立てている人は、会社が不安でも「大丈夫です」と言わざるを得ないかもしれません。
収入を取っている以上、チームへ不安を見せられない。会社に知られたくない。今すぐ辞めるわけにもいかない。
その苦しさは、私には分かります。
ただ、環境を変えようとするとき、多くのネットワーカーは次のネットワークビジネスを探します。
なぜ、ネットワークからネットワークへ移るのでしょうか。
次もネットワークなら、今の会社に知られるリスクが高くなります。また経費がかかり、また組織をつくり、また会社の報酬プランに生活を預けることになります。二つを並行すれば、経費が二重にかかる人もいるでしょう。
ネットワークビジネスで培った経験は、
ネットワークでしか使えないものではありません。

これらは、ブログ、SNS、動画、オンラインサービス、販売、教育、コミュニティ運営など、別の形でも活かせます。
今ある経験を、会社に知られず、自宅で、インターネットを使ってお金へ変えることもできる時代です。
それは、今のネットワークビジネスを辞めなければできないことではありません。
今の活動に集客導線やAIの使い方を取り入れ、経費を抑え、収益性を上げることもできます。別の収入源を小さくつくりながら、落ち着いて今後を判断することもできます。
今のビジネスを続けるか、辞めるか。その二択だけで考えなくていいのです。
ライフウェーブだけではなく、業界全体の問題として考えてほしい
ネットワークビジネス市場は、長い期間で見ると縮小してきました。
その中で、まだ気合いと根性で成功者の真似をすればいい、対面で人に会い続ければいい、次の会社へ移れば取り返せると思っている人もいます。
しかし今は、インターネットによって、経費を極端に抑えながら集客し、利益率を上げる方法があります。還元率の高い仕組みや、会社の報酬プランだけに依存しない働き方もあります。
今回の問題は、ライフウェーブ一社だけの話ではありません。
私自身、ネットワークビジネスでトップ・オブ・トップまで行っても報酬を減らされ、会社との関係で苦しみました。
会社が成長し、お金が大きく動き始めると、人も仕組みも変わることがあります。最初は会員やお客様のことを考えていた人でも、利益が大きくなれば判断が変わることがあります。
だから、会社を信じるなと言いたいのではありません。

会社を信じることと、自分の生活を全部預けることは分けて考えてください。
まずは、今まで知らなかった考え方を知ってください
私は、あなたへ「相談してください」と迫りたいわけではありません。
検索してこの記事へ来た人は、勧誘されたくない、もう騙されたくない、静かに事実を知りたいと思っているはずです。
だから、まず知ってください。
あなたがネットワークビジネスで頑張ってきた経験は、無駄ではありません。その経験は、今のビジネスにも、その外側にも活かせます。
今の会社を辞めずに学べることもあります。会社に知られず、自宅で始められることもあります。経費を増やさず、小さく試せる選択肢もあります。
大切なのは、恐怖で次を決めないことです。
報酬が減ったから焦って別の会社へ移る。
今までお金と時間を使ったから、辞めるに辞められない。
チームがいるから、不安を見ないふりをする。
そうではなく、まず自分の収入、経費、契約、製品への評価、今あるスキルを一度分けて整理してください。
その上で、今のビジネスを続けるのか。続けながら別の力を身につけるのか。別の道へ移るのか。あなたに合う選択肢を判断すればいいのです。
次の動画では、ライフウェーブのトップリーダーに関する脱税事件で有罪判決が出た後、会社がどのように対応したのかという新しい情報について扱う予定です。
最後に、あなたへ問いかけます。

もし明日、今の報酬がゼロになっても、あなたに残るものは何ですか。
そして、その経験を会社の中だけで終わらせず、これからの収入と希望へ変える準備はできていますか。
今の会社を辞める前に、
知らなかった選択肢を知ってください
ここまで読んで、


僕は、辞めろとも、続けろとも言わへん。
今やっているビジネスを否定するつもりもないし、僕のところへ来いという話でもありません。
ただ、会社の判断だけで生活が変わってしまう前に、ほかの選択肢も知っておいてほしいんです。

こちらをを整理してお伝えしています。
今すぐ辞める必要も、次の会社を決める必要もありません。
まずは、今まで知らなかった考え方を知ってください。そのうえで、自分に合う道を自分で判断すればいいのです。

無理な勧誘はしません。
今のネットワークビジネスを辞めることが前提ではありません。
情報




※参考情報は、記事内の法的・科学的な一般論を確認するために記載しています。
個別の会社、契約、製品について結論を示すものではありません。
垣内重慶ってどんな人?




